高速バスを利用した一人旅
高速バスを利用した一人旅が人気です。高速バスのよさというのは、バスに乗れば目的地にきちんと着くことができます。電車の旅は、乗換えが必要です。電車の旅では、電車を乗り継いで目的地に行くことが旅の楽しみの一つですが、旅慣れてない人にとってはハードルが高いのです。その点、高速バスのたびは、目的地にすんなりと着くことができます。
東京から三重まで7500円。子供は半額。夜行バスにのりました。新宿で11時発。寒いかと思い毛布を持参しましたが、とても快適でスリッパもひざかけもついていました。トイレも完備されており、ほかの乗客もとても静かでした。そもそも11に乗車すること事態が子供にはきつかったらしく、乗るなりぐっすりと眠りました。7時間で三重に到着。眠っている間に安く安心で移動できるのはとてもありがたいこと。夜行バスは便利です。
ネットアップ株式会社は28日、同社ストレージ向けの管理ツール群「NetApp OnCommand」の機能拡張と、技術パートナー向けの新たなアライアンスプログラム「クラウド・マネジメント・パートナープログラム」を発表した。
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これらの発表は、いずれも6月11日に米国で行われたもの。まずOnCommandについては、分析と監視をカバーする「OnCommand Insight」と、自動化を担当する「OnCommand Unified Manager」を新たに提供する。
OnCommand Insightも複数の製品から構成されており、そのうちの「OnCommand Insight Balance」は、米NetAppが買収したAkorriの「BalancePoint」をベースに提供される。NetApp ストレージシステムプロダクトグループ 副社長兼チーフアーキテクトのピーター・コルベット氏は、「現在のインフラの状態、健全性を監視できる製品」とこれを紹介。「今、どのワークロードに問題があるのか、健全性を判断するためのパフォーマンス指標がどのくらいなのか、ディスク利用率がどのくらいなのか、といった点を提示してくれる」と機能を説明した。
また「OnCommand Insight Assure/Plan/Perform」は、SANscreenから改称した製品。「Assure」では、可視化とそれに伴うポリシー設定、変更のプランニングと検証を、「Plan」では、容量管理とプランニング、ストレージ利用に基づくチャージバックなどを、「Perform」では、リソースとアプリケーションを関連した管理と最適化を、それぞれ行うことができる。
ネットアップがこうした製品を提供する背景には、クラウドサービスのインフラとして、同社のストレージの利用を拡大したい狙いがある。コルベット氏は、「クラウドインフラを支える一番の基本はストレージだと思っている。その中でも、当社の（ストレージOSである）Data ONTAPは、柔軟性、効率、拡張性などの点で比類なき製品だ」とアピール。その上で、「今回機能が拡張されたOnCommandと合わせて利用することにより、クラウド時代の最適なインフラを提供できる」とした。
一方で、こうした製品の活用を広げるために「クラウド・マネジメント・パートナープログラム」を発表した。同プログラムに参加すると、「パートナー企業は、当社製品のAPIにアクセスできるようになるほか、当社から連携のためのツールキットやコンサルティングも提供する」（NetApp グローバルパートナーセールス担当上級副社長のジェリー・パリッシュ氏）とのことで、パートナーの管理製品とネットアップ製品とが、より深く連携できるようになると説明した。現時点では、BMC、CA、Microsoft、Citrix、VMwareなど20社あまりが参加しており、日本からも富士通が参加しているとのことだ。
なおパリッシュ氏はこれまでのアライアンスについても説明。クラウドサービス事業者との連携や、SIerとの取り組みをワールドワイドで進めているとしたほか、「昨年11月には、VMware、Ciscoとの提携により、EMCのVblockに相当するFlexPodを提供しているが、他社のものと比べて2つの強みがある。1つは、100％パートナーコミュニティを通じてソリューションを提供すること、2つ目は、これまでに当社がすでに検証してきたワークロードやソリューションが、他社をぬきんでている点。SAP、Citrix、Microsoft、Oracleなど検証済みのソリューションが多数ある」と、アライアンスの進展をアピールしていた。
【クラウド Watch,石井 一志】
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日本オラクル株式会社（以下、オラクル）は28日、ビジネスインテリジェンス製品の新版「Oracle Business Intelligence R11.1.1.5（以下、Oracle BI）」を発売した。
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Oracle BIは、業務とBIを連携させる情報活用基盤。散在した情報を収集する機能「Common Enterprise Information Model」の上で、全社情報活用基盤を実現する。特徴は分散された業務システムの「仮想情報統合」が可能な点で、Oracle製品のほか、SAP製品など社内のデータソースを仮想的に統合し、両方のデータを1つの表やグラフにまとめられる。
また、Oracle EBS、PeopleSoft、JDEdwardsやSAPをはじめとする業務アプリケーションに対応し、多様な業務シーンで使える事前定義済み分析テンプレート群「Oracle BI Applications」を有するのも特徴。容易な全社情報活用基盤の実現を可能にしている。
新版では、新たにインメモリデータベース「Oracle Times Ten」や、SAPのオンライン分析処理システム「SAP Business Information Warehouse」などのデータソースに対応した。
またモバイル対応として、iOS向けの専用アプリを提供。iPhone/iPadからOracle BIにアクセスしてデータを閲覧できるだけでなく、マルチソースの情報をリアルタイムに分析したり、分析結果に応じて基幹システムに直接業務指示を実行したりすることも、モバイル端末から可能だ。
この基幹システムとの連携は「Actionable BI」という新機能で実現されており、例えば、BIで分析した結果、ある製品の売り上げが上がっているのに在庫が少なくなっている場合、取るべきアクション案を提示し、iPhoneやiPadから直接購入処理を行うことが可能となる。
このほか、Google Mapにも対応した。地図上に分析結果のグラフを配置するなど、地図データとリアルタイムに連携した視認性の高い分析が可能という。
執行役員 ソフトウェアライセンス事業 製品事業統括 EPM/BI事業統括本部長の関屋剛氏は「当社では部門ごとにデータマートを構築して情報を分散させるのではなく、全社網羅的な情報活用基盤の構築を勧めてきた。今回の新版では、さらに“リアルタイム検知”“リアルタイム判断”“リアルタイム実行”を実現しており、真に経営スピードを向上させる製品となった。特に従来は分析した後、実際にどうアクションを取るのか分からず、BIを使いこなせていないユーザーは多かったが、BIの分析結果から実際のアクションまで支援する“リアルタイム実行”性能は経営に革新をもたらすメリットとなる」と訴求した。
新版の普及展開に伴い、新たにパートナーの導入技術者を増強する「BIエンジニア育成キャンペーン」を展開する。同社のBI技術者がビジネスパートナーを対象に実記を使ったトレーニングを無償で提供し、2011年内に500名の新たな技術者を育成する。
また8月には「Oracle EPM＆BI Summit 2011−今こそ実践！成長企業の情報活用の勘所−」と題したイベントを開催し、先行企業事例などを紹介する予定。
【クラウド Watch,川島 弘之】
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